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言葉のバリアフリーで2020年の"もしも"に備える2016.09.15

海外ゲストの増加で
公衆で事故が起こる可能性も増加する

言葉のバリアフリーで2020年の

2020年の東京オリンピック・パラリンピックを間近に控え、競技場や宿泊施設などのハード面に追随して、セキュリティや医療体制など、大会を陰で支えるサービス面の整備も本格化しつつあります。

選手や大会関係者はもちろん、観戦や観光を目的とした数多くの海外からの訪問者が日本を訪れます。そのため、一時的に人が増えることで、公共の場での予期せぬ事故や急病の確率が上昇することも予想されます。

しかし、たとえ医療面などで充分な対応体制が整ったとしても、その内容が海外ゲストに正確に伝わらなければ意味がありません。AEDへの誘導サインや緊急時に必要な説明文などの多言語化も忘れてはならない視点のひとつです。

東京都オリンピック・パラリンピック事務局内には「多言語対応協議」が設置され、Web上に多言語対応の必要性や取り組み事例などを紹介するポータルサイトを開設しています。

専門人材やIoTなどを駆使して各地で多言化対応が活発化

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東京オリンピック立候補ファイルにオリンピック病院として選定され、多くの外国人患者が訪れるという都立広尾病院では、タブレットの画面に英語の質問を表示し、人体のイラストの部位をタップして具合の悪い箇所を伝えるシステムをテスト導入。
10個程度の質問に答えたあとに、プリンターから日本語訳付きの問診票が印刷されるという仕組みを試しています。

国のフォローアップの機運も高まっており、厚生労働省では人件費を補助して医療通訳らを集中配置するモデル事業「医療通訳拠点病院」として全国の19病院を指定しています。また、東京消防庁は平成26年4月から英語対応救急隊の運用を始めています。

外国人講師による英会話研修等で隊員の育成を行うとともに、米国の消防局での海外研修を修了した指導者による育成も進めているそうです。
2020年に向けてハードとソフトの両面からの備えが、今後さらにどう充実していくのかが注目です。

そして日本で迎える人は、おもてなしの心と共に、“もしも”の時に備えておく必要があります。
もし身の回りで、外国人が万が一の事態に遭遇した場合、言葉が通じなくても、最低限の対応はできます。

国際化してきた今日の日本では、緊急時の活動において、救助者又は傷病者が必ずしも日本人でないという事は頭の片隅にいれておいたほうがよいのかもしれません。

https://tokyo2020.jp/jp/games/plan/
http://tfd-saiyo.jp/job/des/