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家庭へのAED設置を考える2013.10.15

「一家に一台」の時代に向けて

家庭へのAED設置を考える

駅や空港、学校や公園など、公共の場所でのAED設置が進み、AEDが効果的に利用された救助例も報告されるようになってきました。
これらの例はAEDの普及が順調に進んでいる証しといえるかもしれません。
一方、改めて病院外での心停止(成人)が発生・目撃された場所を見てみると、「自宅・個人の家など」がその半分以上を占めると言うデータがあります※。
AEDの使用は「救助者となる目撃者がいること」が大前提となるため、公共の場所への設置が優先されてきました。
今後、次のステップに進むためには家庭へのAED普及は欠かせない課題といえるでしょう。
来たる「一家に一台AED」の時代を前に、いま家庭にAEDを導入する場合にきっと役立つ情報をいくつかご紹介します。

※厚生労働科学研究費補助金「循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業」とは、
自動体外式除細動器(AED)を用いた心疾患の救命率向上のための体制の構築に関する研究

医療控除の対象となるケースもあり

まず、AEDの自宅設置を検討するうえでの“コスト”に関する情報を少しご紹介したいと思います。
まずひとつ目がAED導入に際して“医療費控除”が適用となる場合があるということです。
最近では、心室細動を起こす可能性がある心臓病を患っている方が、医師の指示・処方を受け自宅にAEDを常備するケースが増えてきました。
医師の指示・処方に基づきAEDを購入(もしくは賃借)した場合、その購入費用(もしくは賃借料)は、所得税法が規定する医療費控除の対象になる場合があります。
家族に心臓病の不安を抱えている人がいる場合は、控除の対象となるかどうかをお近くの税務署などに問い合わせて確認してみることをおすすめします。

手軽に利用できるリース・レンタルなどのサービス

一部の家電量販店では数年前からAEDの販売を開始した店舗もあります。
家庭へのAED普及が一歩前進したといえます。
購入時には、長期的視点に立った購入計画が必要でしょう。
AEDは使い切りの商品ではなく、命の安全を長い期間にわたって見守る機器です。
数年単位でコストを考えてみると、年単位での費用負担が意外と少ないことに気づくはずです。
すぐに購入を考えることが難しい場合には、リースやレンタルのサービスを利用するのも一案です。
契約内容によっては消耗品の交換時期を知らせてくれたり、万一の破損や盗難の場合でも無料で交換してくれたり、サポートが手厚い場合もあるので、メンテナンスの負担も少なく設置することができるでしょう。
期間を限定して使用した場合には、短期間のレンタルサービスもあります。
町内のお祭りやスポーツ大会など、人が多く集まる可能性がある場合は、検討してみる価値があるはずです。