1. AEDトップ
  2. BLOG PCJ
  3. 令和元年の救急救助の現況に見る、
    着実な救命率の向上

令和元年の救急救助の現況に見る、
着実な救命率の向上2020.01.15

救急救命講習受講者が増加、応急手当て実施率にも効果

令和元年の救急救助の現況に見る、<br> 着実な救命率の向上

大型台風やゲリラ豪雨、群発地震など、日本を襲う相次ぐ自然災害を乗り越えるごとに、社会の防災意識が高まるのを感じます。
そのことを表すように、2019年末に総務省消防庁が発表した『令和元年版 救急救助の現況』では、市民の防災意識の高さを示すデータが目立ちました。
そのひとつが、応急手当講習の受講者数です。
消防本部が実施する応急手当て講習の受講者は、統計を取り始めて以来の最多を更新し、199 万 3,211 人となりました。
その成果か、心肺機能停止傷病者に対して一般市民(救急現場に居合わせた人)によって応急手当(胸骨圧迫・人工呼吸・ AEDによる除細動)がなされたケースは全体の50.7%となり、ついに半数を超えました。
では、応急手当てに関する普及啓発が、最終的にどのような結果をもたらしているのでしょうか?

市民への心肺蘇生法の普及啓発活動が、救命率の向上に着実につながる

令和元年の救急救助の現況に見る、<br> 着実な救命率の向上

一般市民によって心肺蘇生が実施された場合とそうでない場合のデータに目を向けると応急手当ての大切さがよく分かります。
平成30年中に、一般市民が目の前で心原性心肺機能停止の傷病者を目撃したケースは25,756人でした。そのうち、ただちに一般市民によって心肺蘇生がなされたのが14,965人、除細動まで実施されたケースが1,254人ありました。
その一ヶ月後の生存率の差は一目瞭然で、まったく応急手当てが行われなかった場合の一ヶ月後生存率9.0%に比べて、心肺蘇生が行われた場合は17.5%、さらにはAEDによる除細動が行われた場合は55.9%でした。市民が目撃した心原性心肺機能停止傷病者に対するする除細動実施数は減少したものの、着実に心肺蘇生を実施した件数が増加しており、1か月後生存率や社会復帰率は微増という結果となりました。
今後も、引き続きAEDを含む心肺蘇生実施に関する普及啓発が進むことで、さらに救命率の向上につながることを期待したいものです。

総務省消防庁:令和元年版 救急救助の現況『救急編』:
https://www.fdma.go.jp/publication/rescue/items/kkkg_r01_01_kyukyu.pdf