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医療・福祉従事者の
腰の負担軽減を考える2019.05.15

介護の現場では腰痛による休業が多い

医療・福祉従事者の<br>腰の負担軽減を考える

傷病者の搬送を行う救急救命士や日々の介護で体を使う介護福祉士など、
医療・福祉の現場は、患者や入居者を支えたり持ち上げたりするなど、常に体に負荷のかかる作業が伴います。
そういった作業の積み重ねが原因の一つとも推定される医療・福祉従事者への影響は 厚生労働省が発表したデータにも表れており、平成23年中に4日以上の休業が発生したケースをみると、実に約2割が社会福祉施設によるもので、その疾病原因の約6割が腰痛によるものとされています。
今後、社会の高齢化によって医療福祉の需要がさらに増えます。
人材を受け入れる施設側にとっても、安心して働ける環境をつくるために、医療福祉従事者の腰の負担軽減・予防対策の充実は、避けては通れない大きな課題のひとつといえます。しかし、医療現場においては、平成26年に実施された「『看護職の夜勤・交代制勤務ガイドライン』の普及等に関する調査」によると、約6割の病院が腰痛の予防対策をしておらず、腰痛予防に取り組んでいても、予防に関する教育などを行うのみで、補助機器などを利用している病院は5割程度だったとのことです。

腰痛は予防が大事
予防のためにできることは?

医療・福祉従事者の<br>腰の負担軽減を考える

厚生労働省は、平成25年に「職場における腰痛予防対策指針」として、有識者の編集よるガイドラインを策定しており、労働者の“作業姿勢、動作”について細かく言及するだけでなく、“作業の実施体制”については、複数人による作業の推奨に加えて、年齢・性別・体力など、個人要因まで留意した実施体制の構築を呼びかけています。
また、“自動化・省力化”についても提言を行なっており、「例えば、荷役作業においては、リフターなどの昇降装置や自動搬送装置等を有する貨物自動車を採用したり、ローラーコンベヤーや台車・二輪台車などの補助機器や道具を用いたりするなど、省力化を図ること」としています。
近年のテクノロジーの発展を背景に、大学発のベンチャー企業が労働者の動きをサポートするロボットスーツを開発するなどの動きもありますが、別の新しい流れとして、医療現場で患者を搬送するストレッチャーそのものを、自動で上げ下げできてしまう電動ストレッチャーが登場しており、腰痛予防対策としてとても重要な役割を果たすことが期待されます。

前述した厚生労働省のデータによれば、腰痛が原因で休業が必要な日数は、29 日以上が35.5%と最も多く、腰痛は一度発生すると長期休業が必要になることがわかります。
働き手不足が社会問題にもなっている現代、医療福祉分野における“自動化・省力化”の取り組みを積極的に取り入れ、腰痛のリスクを事前に予防することは重要であり、 今後ますます大きな注目を集めそうです。

参考:
日本看護協会
https://www.nurse.or.jp/nursing/shuroanzen/safety/yotu/index.html

職場における腰痛予防
https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/youtsuushishin.html

負担を軽減するロボットスーツの記事
https://www.sankei.com/photo/story/news/180224/sty1802240006-n1.html